第10話　反訴状の作成

次は、反訴状を作成する
基本的に訴状と同じように書けば良いみたい。

株式会社ＡＫＵＤＯＩＹＡ
訴状は『原告』だが、『反訴被告』にする

僕は、訴状の時『被告』だが、『反訴原告』にする

補充書面というのを作って根拠を提示すると良いみたいだ。
金額は、適当に決めた３カ月なので、それに合わせた形で辻褄を
合せて作成する。

転職活動に対する損害
２００社応募したのでそれを数字にしよう。
3,000円×200社＝600,000円
健康保険の任意継続作業による損害
20,000円
関係各所への問い合わせ費用による損害
3,000円×60回＝180,000円
雇用に伴う損害
（当方が確認した内容に関して回答が雇用期間ギリギリにした事。その解雇予告手当相当額として）
500,000円
慰謝料等による損害
200,000円

合計1,500,000円

正直、価格の配分は、適当である。
けど、こんな感じだろう。

件数や回数に関しては、全て事実だ。
本当にその回数、確認をしている。
もちろん、簡単に終わった回数も入っている。
全ての問い合わせ履歴を残してある。

特にこの文書のポイントは、関係各所への問い合わせ回数だ。
６０回という数。
やり取りしている。
こんなに確認をしているという事は、相手にプレッシャーを与える事が
できるかもしれないと予想した。


-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-

◆資料
反訴状（僕からの請求）
補充書面（根拠資料）

-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-・-

解雇予告手当
会社は、従業員に対して解雇日の３０日以上までに通知する義務がある
その期間より短い期間になる場合は、解雇予告手当というのを支払する事が必要である
その解雇予告手当は、月額の給与となる
詳しくは、専門サイトをご確認下さい。